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各種セミナー

女性講師がセミナーを開催している様子

スーパーバイザー学校講師

スーパーバイザー学校講師

第1回 総論・基礎・コントロール

フランチャイズ総論
伊藤 恭氏 伊藤 恭氏
(株)フランチャイズブレイン 代表取締役

成蹊大学経済学部卒業、イベント会社社長を経てFCシステムを専門分野とするコンサルタントとして独立。
(株)日本フランチャイズ研究機構代表取締役、(一社)東京都中小企業診断士協会フランチャイズ研究会会員。
多くのFC本部の立上げ支援実績あり。近年は事業領域を、海外ブランドの日本国内への導入、国内ブランドの海外展開支援にも拡大。日本経済新聞社主催のFCショー等での講演多数。
著書として「フランチャイズ加盟ワークブック(同友館)」「フランチャイズ本部構築ガイドブック(同友館:共著)」「成功するメガフランチャイジー(同友館)」など。
ホームページ:https://fc-brain.co.jp/

スーパーバイザーの使命と役割
黒田 和光氏 黒田 和光氏
公益財団法人日本生産性本部 コンサルティング部主任経営コンサルタント

自営業に従事ののち、日本生産性本部で、営業マン研修、経営計画コンサルティングプロジェクトを担当。中小企業診断士商業部門を取得し、小売りサービス業販売支援に従事。
2003年、JPC米国事務所赴任し、エグゼクティブ・コーチングを開始。2009年東京本社に戻り、アジア地域企業に対する経営コンサルティング、日本企業のグローバル化支援を担当。シンガポールのレストラン・小売業むけ経営コンサルタント養成講座の開発、指導員として現地企業診断指導に長年従事。現在は、日本国内での中小企業診断士育成、組織開発と企業変革コンサルティング、企業内訓練、アジア生産性機構、世界銀行の技術にも携わっている。

問題解決手法
民谷 昌弘氏 民谷 昌弘氏
(株)アクアネット フランチャイズ経営研究所 代表取締役社長

大学卒業後(株)不二家、経営コンサルタント会社を経て現職。フランチャイズ本部及びフランチャイズ加盟企業に対する総合的なコンサルティング及び経営幹部研修、講演などを中心に活動。
著書:「成功するFC戦略 フランチャイズ本部構築9ステップ」(あおぞら書房)「ザ・フランチャイズ」「フランチャイズビジネスの魅力」(ダイヤモンド社)「本当は教えたくないフランチャイズ本部成功50の教え」「あなたの職場をゴキゲンにする30の習慣」(出版文化社)他。

松久 憲二氏 松久 憲二氏
(株)アクアネット フランチャイズ経営研究所 副社長COO

フランチャイズ本部構築から本部運営改善、加盟店開発などフランチャイズビジネス全般のコンサルティングと研修、講演などを中心に活動。
著書「改訂本当は教えたくないフランチャイズ本部成功50の教え」(共著:出版文化社)等。
ホームページ:https://www.aqnet.co.jp/

ホスピタリティ・ベストサービス
力石 寛夫氏 力石 寛夫氏
トーマス アンド チカライシ(株) 代表取締役

早稲田大学卒業後、米国ポールスミス大学ホテル&レストラン経営学部へ留学。同大卒業後、米国西海岸のマーク・トーマス・エンタープライズ社にて、マネジメント・トレーニングを受ける。
帰国後の1972年トーマス アンド チカライシ(株)を設立し、ホテル・外食・レジャー企業に対するコンサルティング活動をスタート。
併せてサービス業における人材育成に尽力し、企業研修、主催セミナーなどの教育事業を継続している。
代表著書「ホスピタリティ」は、1997年の初版から32刷を重ねるロングセラーとなっており、2004年に続編の「続ホスピタリティ」、2020年12月には「料理人のための1分間マネジメント」を出版。
ホームページ:http://www.chikaraishi.com/

フランチャイズパッケージ論とスーパーバイザーのコントロール
内川 昭比古氏 内川 昭比古氏
(株)日本フランチャイズ総合研究所 代表取締役社長

400社以上の経営コンサルティング、150社以上のフランチャイズ本部構築、約50社の社員向けフランチャイズ制度導入をこれまでに手掛ける。「商売を科学する」ことをコンセプトとする一方、豊富な現場経験も持ち、チェーンの「戦略から実務まで」一貫したコンサルティングを行う。
また、(一社)日本フランチャイズチェーン協会で「フランチャイズ相談センター」相談員を担当。これまでフランチャイズ関連の相談を約7,000件担当。内、約6割は加盟店からの「トラブル相談」。業界の「光と影を最も良く知る」業界第一人者であり、多くの経営者から「先生」と慕われる。
著書:「フランチャイズビジネスの実際」(日本経済新聞社)
ホームページ:https://the-franchise.co.jp/

第2回 コンサルティング 他

財務諸表の知識(税務含む)
伊藤 達仁氏 伊藤 達仁氏
南青山会計STUDIO 税理士

1970年生まれ。1995年 小澤啓一税理士事務所(現税理士法人東京合同会計)、税理士法人山田&パートナーズ、ベンチャーエックス社での勤務を経て独立。
フランチャイズ本部やベンチャー企業の株式公開のための税務会計コンサルティング(起業家対応含む)、都市銀行でのプライベートバンク室における相談業務を経験。
フランチャイズビジネス以外の専門分野は、事業承継・相続・生前贈与対策などの立案・実行業務、プロスポーツ選手の税務。
ホームページ:https://www.ta2hit.net/

計数管理の知識
豊田 信氏 豊田 信氏
フレイヤ・コンサルティング 代表 中小企業診断士

1959年生まれ。広告代理店勤務を経て、平成10年経営コンサルタントとして独立。カー用品関連や飲食関連等のFC本部や加盟店、酒類業に対するコンサルティングの他、FC加盟相談、企業研修の実績多数。複数店舗を展開するFC加盟店の収益力回復・向上支援も多い。「企業の“これまで”を数値と現場から読み取り、企業の“これから”を数値と経営目的(パーパス)を明確化することにより共に考える」をモットーに活動。中小企業大学校講師、(一社)日本事業再生士協会認定事業再生士補、知的資産経営認定士。

行動科学マネジメント
松田 新士氏 松田 新士氏
(株)ウィルPMインターナショナル
社団法人行動科学マネジメント研究所
シニアコンサルタント

教育系企業を2社、取締役を務めたのちコンサルタントに転身。
自身でその経験(累計約800人を超える部下を行動科学マネジメントを使い底上げをした)とノウハウを活かし、業種業態に関わらず各社の業績向上に貢献。価値観が多様化されてきた現在、過去の成功法則が一律では通用しなくなってきており、マネージャー・管理職といったいわゆる教育担当者への育成活動を中心に活躍。特に組織のNo2など次世代の幹部・リーダー候補の人材育成に強みを持つ。
大手メーカーから金融からサービス業まで実績多数。
ホームページ:https://www.will-pm.jp/

マーケティング
宮下 雄治氏 宮下 雄治氏
国学院大学 経済学部教授

神奈川県生まれ。東京大学大学院総合文化研究科博士課程中退。博士(経済学)。中国の国立中山大学(中国広州市)訪問教授。城西国際大学助教を経て、2013年国学院大学経済学部に着任。専門分野は、マーケティング、消費分析、中国経済。
近年は、フィンテックや人工知能などデジタル活用のビジネスやプラットフォーム企業の成長戦略を研究。近著は『米中先進事例に学ぶ マーケティングDX』(すばる舎 2022年)。
ホームページ:https://www.kokugakuin.ac.jp/

第3回 コミュニケーション

コミュニケーション
須藤 治久氏 須藤 治久氏
須藤人材育成研究所 所長

大学卒業後、(株)サークルKサンクス入社。店長、スーパーバイザーを経験。本社人事部で採用・教育・人事制度構築に携わる。
その後(株)JTBモチベーションズに移った後、モチベーションを中心とした研修を様々な企業で行う。
現在、受講者にわかりやすく、やる気がでる研修を年間100件以上実施。
「お店のバイトはなぜ1週間で辞めるのか?」(共著 日経BP社)「今ドキの新人のモチベーション タイプ別チェックシート」(月刊 飲食店経営)「モチベーションアップを効果的に支援する要因」(労政時報)

フランチャイズ・ビジネスの法律知識
藤井 直芳氏 藤井 直芳氏
弁護士 フランテック法律事務所

【経歴】
2011年 慶應義塾大学法学部法律学科卒業
2014年 慶應義塾大学法科大学院修了
2015年 司法試験合格
2016年 弁護士登録、フランテック法律事務所入所
【執筆、セミナー】
「実務解説 中央労働委員会の判断基準にみるコンビニオーナーの『労働者性』」(『ビジネス法務』(2019年10月)中央経済社)「民法改正の落とし穴~改正民法における保証契約に関する事業会社への影響~」(2020年)(企業研究会第52期企業法務研究部会セミナー)
専門分野はフランチャイズ法務、AI・IT法務、ベンチャー法務等を含む企業法務。

池松 慧氏 池松 慧氏
弁護士 フランテック法律事務所

【経歴】
早稲田大学法学部卒業
早稲田大学法科大学院修了
司法試験合格
弁護士登録
フランテック法律事務所入所
【専門分野】
IT、ベンチャー、スタートアップ法務等を含む企業法務・フランチャイズ法務
ホームページ:http://www.frantech.jp/

フランチャイズ契約の基礎知識と法律問題
神田 孝氏 神田 孝氏
弁護士 弁護士法人心斎橋パートナーズ代表

チェーン・ビジネスを専門とする日本で数少ない弁護士であり、フランチャイズチェーン、レギュラーチェーンの顧問を多数務める。
(一社)日本フランチャイズチェーン協会研究会員
【著書】
「ケース別法的交渉の実務」(共著・青林書院・2020年)、「フランチャイズ契約の実務と書式(改訂版)」(三協法規出版・2018年)、「事例で分かる外食・小売業の労務戦略(増補版)」(共著・第一法規・2018年)、「詳解 アライアンス契約の実務と条項」(共著・青林書院・2016年)、「よくわかる!フランチャイズ入門」(共著・同友館・2011年)、「訴訟に負けないチェーンビジネス」(商業界・2008年)

労務管理
安 紗弥香氏 安 紗弥香氏
こんくり株式会社 代表取締役

コンビニ社労士®︎(商標登録第6046093号)。
小売業、フランチャイズ業界に強い特定社会保険労務士、コミュニケーション・トレーナー。
ディズニーで5年間、最高のお客さま対応と人材育成を経験した後、コンビニエンスストアチェーン本部(ampm、ファミリーマート)へ転職。以後、通算7年間、4,000人を超える社員研修、加盟店オーナーの研修に携わる。
その中で、店舗の職場環境改善のきっかけをつかむため、社会保険労務士を取得し、2013年5月に独立。
現在は、コンビニエンスストア業界をはじめ、各種業界の人事・労務管理、人材育成研修、人事コンサルティングなど、総合的なアドバイスを提供している。
ホームページ:https://con-cre.co.jp/

第4回 カウンセリング・コーディネーション

カウンセリング
出川 景子氏 出川 景子氏
(株)マネジメントサポート 研究開発講師

産業カウンセラー、国家資格キャリアコンサルタント、第二種衛生管理者。12年間都内シティホテルに勤務。2001年にはセルリアンタワー東急ホテルの開業にも携わり、ロビーやエグゼクティブサロンにてVIPの担当をする。退職後、人材派遣会社の教育研修部のメンバーとして社内講師を経験、社員2,000名の人材育成に携わる。その後、講師として独立。現在はカウセリング研修、メンタルヘルス研修、OJT研修等、管理職から新入社員まで幅広い研修テーマで年間180件の研修を担当。フランチャイズチェーン協会のセミナーは、2014年度より担当しており毎回好評を得ている。
ホームページ:https://www.ma-support.co.jp/

インバスケット(優先順位・判断力育成)
堀江 豊氏 堀江 豊氏
(株)インバスケット研究所 認定インストラクター

大学時代、少林寺拳法部に所属。1980年、大学卒業後、三井生命保険株式会社に入社。22年間、営業の第一線で所長・支社長・本部長として、お客様対応・組織管理に携わる。
2010年より、研修講師として、社内並びに取引先企業様にて人材育成をサポート。
対象は新入社員から役員まで幅広く、「受講者の皆様が主役となり、研修は楽しく!楽しいから一生懸命になる!一生懸命になるから身に付く!」をモットーに、ワークを中心としたプログラムを得意とする。
主な資格
コーチ(一般財団法人生涯学習開発財団認定)
産業カウンセラー(一般社団法人日本産業カウンセラ-協会認定)
2級キャリア・コンサルティング技能士(国家資格)
ホームページ:http://www.inbasket.co.jp/

第5回 プロモーション

商圏診断
若林 和哉氏 若林 和哉氏
(株)パートナー経営企画 代表取締役

早稲田大学政治経済学部卒業後、飲食業や不動産業など複数の中小企業で、経営企画を10年以上担当。新規事業立ち上げ、商品企画、M&A、フランチャイズ加盟募集、立地診断プロジェクト、社内独立支援制度構築、カフェ事業(FC加盟)などに関わる。2013年中小企業診断士登録、2021年株式会社パートナー経営企画を設立、代表取締役に就任。フランチャイズ本部構築支援やフランチャイズビジネスに関するセミナー講師、補助金申請支援、融資支援、専門家派遣、各商工会議所での財務会計・事業計画策定・マーケティング・創業塾などの講師などを務めている。

店舗診断
黒田 和光氏 黒田 和光氏
公益財団法人日本生産性本部コンサルティング部主任経営コンサルタント

自営業に従事ののち、日本生産性本部で、営業マン研修、経営計画コンサルティングプロジェクトを担当。中小企業診断士商業部門を取得し、小売りサービス業販売支援に従事。
2003年、JPC米国事務所赴任し、エグゼクティブ・コーチングを開始。2009年東京本社に戻り、アジア地域企業に対する経営コンサルティング、日本企業のグローバル化支援を担当。シンガポールのレストラン・小売業むけ経営コンサルタント養成講座の開発、指導員として現地企業診断指導に長年従事。現在は、日本国内での中小企業診断士育成、組織開発と企業変革コンサルティング、企業内訓練、アジア生産性機構、世界銀行の技術にも携わっている。

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